米国ETFは税金面で不利

米国ETFは税金面で不利です。
そのため、類似の日本ETF・日本投資信託があれば、それを買いましょう。

今回はどんな税金がかかるのか整理してみます。

(復習)米国ETF

楽天のランキングを載せておきます。
米国ETFは多くの種類があり、多くの日本人が売買しています。

NISA口座の場合

日本のETFや日本投資信託であれば、売却益も配当も非課税です。
しかし、米国ETFの場合は、NISA口座でも配当に10%も税金がかかってしまいます。

特定口座の場合

日本のETFや日本投資信託であれば、売却益も配当も20.315%の税金がかかります。

しかし、米国ETFの場合は、配当に約30%(=10+20.315)も税金がかかってしまいます。
米国税の10%分については確定申告すれば返ってきますが、確定申告は面倒ですよね。

まとめ

米国ETFは税金面で不利なので、(可能であれば)日本のETFや投資信託を買いましょう。

米国ETFの代替となる日本ETFについては下記記事に記載しています。
米国ETFは何のために買うの？投資信託で良いのでは？

メモ：
米国ETFと同様に、米国株も米国税がかかってしまいます。

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ルイージ

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シングルファザーが2人の子供を育てながら投資を勉強しています。 限られた時間の中でタイパ(時間効率)に優れた投資方法を綴っていくブログです。 40代前半。東大卒。本業はIT戦士です。 投資利益は、2024年が4500万円、2023年が2700万円でした。